2025/12/19

システムキッチン交換の費用相場を徹底解説！工事日数や安く抑える裏ワザ、後悔しない選び方まで

はじめに：キッチンのリフォームは「暮らしの質」を変える投資

家の中でも特に使用頻度が高く、生活の質を左右するのがキッチンです。
「コンロの火力が落ちてきた」「収納が足りず調理台がごちゃつく」「掃除が大変で毎日がストレス……」
そんな悩みを感じ始めたら、それはキッチンリフォームのタイミングかもしれません。

しかし、いざリフォームを考え始めると、「結局いくらかかるの？」「何日くらいキッチンが使えなくなるの？」といった不安が次々と湧いてくるものです。

この記事では、システムキッチンの交換にかかる最新の費用相場や工事期間、そして限られた予算の中で最大限の満足を得るための「安く抑えるコツ」を、住宅設備のプロの視点から解説します。

システムキッチン交換の費用相場：グレードと内訳を解剖

キッチンリフォームの費用は、大きく分けて「キッチン本体代」と「取り付け工事費」の2つで構成されます。
一般的な相場は、全体で50万円～150万円程度ですが、選ぶグレードや工事内容によって大きく変動します。

総額費用の目安（グレード別）

グレード	総額相場（本体＋工事）	特徴
エントリー（普及クラス）	50万～80万円	必要最低限の機能を備えたコスパ重視モデル。賃貸やシンプル派に。
ミドル（中普及クラス）	80万～120万円	収納力やお手入れ性が向上。食洗機や人造大理石天板が標準的な選択肢。
ハイエンド（高級クラス）	150万円～	セラミック天板、海外製食洗機、自動水栓など、デザインと機能が最高峰。

キッチン本体価格の決まり方

本体価格は、キッチンの「型（レイアウト）」と「素材・オプション」によって決まります。

I型キッチン（壁付けの一列）：最も安価で、20万～50万円程度。

L型キッチン：作業スペースが広く、40万～80万円程度。

対面・アイランド型：開放感がある反面、仕上げ面積が増えるため60万～120万円以上になることも。

また、ワークトップ（天板）をステンレスにするか、人造大理石やセラミックにするかでも、10万～30万円単位で価格が変わります。

工事費用の内訳と追加費用の罠

標準的な交換工事費は20万～50万円です。これには以下の内容が含まれます。

1.既存キッチンの解体・処分費:古いキッチンの取り外しと廃棄。

2.給排水・ガス工事:水道管やガス管の接続。

3.電気工事:レンジフードや照明、IHの配線。

4.搬入・組立費:新しいキッチンの組み立て。

注意すべきは「追加費用」です。
例えば、キッチンの位置を大きく変える（移動する）場合、床を剥がして配管をやり直す必要があるため、工事費だけで80万円以上かかることもあります。また、古い家で床下が腐食していた場合、その補修費用が別途発生するケースも少なくありません。

工事日数の目安：リフォーム期間中の「食事」はどうする？

工事期間中はキッチンが完全に使えなくなります。その間の外食費や生活の不便さを最小限にするために、正確な工期を把握しておきましょう。

「入れ替えのみ」なら最短3～5日

同じ位置で古いキッチンを新しいものに替えるだけなら、工期は比較的短縮できます。

1日目:解体、撤去、給排水工事の準備。

2日目:配管・電気・ガス工事、壁の下地補修。

3日目:キッチン本体の組み立て、搬入。

4日目:水道・ガスの最終接続、レンジフード取り付け。

5日目:キッチン周りのコーキング（防水処理）乾燥、内装仕上げ。

「移動や間取り変更」を伴う場合は10日～4週間

壁付けキッチンを対面式のアイランドキッチンに変更する場合などは、工期が大幅に延びます。
壁の撤去、床の張り替え、配管の大規模な移設が必要になるためです。この期間は「簡易キッチン」をレンタルするか、完全に外食や中食で凌ぐ覚悟が必要です。

失敗しない！キッチン交換を検討すべき「最高のタイミング」

キッチンの寿命は一般的に15年～20年と言われています。
しかし、単に壊れたから替えるのではなく、以下のタイミングを意識すると満足度が高まります。

設備の一部が故障し、修理部品がなくなった時

ガスコンロ、レンジフード、食洗機などの「住宅設備」の部品保有期間は約10年です。
15年を超えて故障した場合、修理不能と言われることが多く、それが交換の大きなきっかけとなります。

ライフスタイルや家族構成の変化

子供の独立

夫婦二人の時間を大切にするため、コンパクトで掃除が楽なキッチンへ。

二世帯同居

大人数で調理できるよう、作業スペースの広いアイランド型へ。

老後の備え

足腰への負担を減らすため、収納が昇降式になったモデルや、車椅子でも使えるキッチンへの変更。

光熱費の高騰と省エネ補助金の活用

最新のキッチンは、節水水栓や高断熱浴槽（お風呂の場合）、省エネ性能の高いIHクッキングヒーターなどが進化しています。
2025年末の閣議決定に基づき、2026年からは「子育てエコホーム支援事業」などの後継となる省エネ住宅補助金が利用できる可能性があります。
補助金を活用すれば、実質的な自己負担を数万～数十万円減らすことができるため、政府の発表には常にアンテナを張っておきましょう。